例の「モバイルフレンドリー」のアップデート以後、Google の検索がおかしなことになっています。

以下が「シール」で検索した場合、トップページに表示された本日現在の順位です。

PC
1 ウィキペディア◎
2 Google 画像検索
3 A社
4 B社
5 C社(商品情報)◎
6 C社
7 C社(商品検索)◎
8 D社
9 E社
10 F社

モバイル
1 ウィキペディア◎
2 A社
3 B社
4 C社
5 D社
6 E社
7 G社◎
8 H社
9 I社

◎印が「モバイルフレンドリー」のサイトです。これを見ると、PC検索でもモバイル検索でも順位がほとんど変わらないことがわかります。少なくとも検索順位においては、「モバイルフレンドリー」に対応しているかどうかはほとんど関係がないと言ってもいいでしょう。

そもそもユーザービリティというのは、あくまでユーザー自身が判断することです。Googleが決めるものではないでしょう。Google の「モバイルフレンドー」に対応してなくても、ユーザーにとっては見やすいサイトだってあるでしょう。また、その逆もあるはずです。検索分野で圧倒的なシェアを握っていることをいいことに、Google が基準を設定し、それを強要すること自体が間違っているのです。それこそarrogant(傲慢)以外のなにものでもないでしょう。

しかも、アップデート以後、Google の検索において、arrogantな一面を示すような”おかしな現象”がずっとつづいているのです。上記の表で言えば、PC検索におけるC社がそれです。トップページに、C社のページが3つも表示されているのです。こんなことは通常の検索ではあり得ず、そのため、2つのサイトが割を食って2ページ目にはじき出されているのです。それでなくても、検索の際の「ページあたりの表示件数」が10件(デフォルト)であっても、「画像検索」や「ニューストッピックス」など自社のサービスを勝手に挿入するため(Yahoo!の場合は、「NAVERまとめ」や「Yahoo!ショッピング」や「ヤフオク」など)、実際は8件もしくは9件しか表示されないのです。Googleが独占するようになって、いつの間にか表示件数が削られてのです。これではあまりにも不公平、理不尽と言わねばなりません。

この現象について、私は、(先日のブログでも書きましたが)欧州委員会がGoogle に対して、EU競争法(独占禁止法)違反の疑いで、「異議告知書」を送ったというニュースを想起せざるを得ませんでした。

と言うのも、欧州委員会は、そのなかで、Googleが自社のGoogle ショッピングの表示を優先するように検索結果を操作したと指摘しているのですが(Google は否定)、上記のC社はそのGoogle ショッピングに商品を掲載しているサイトだからです。

Google ショッピングは、以前は無料のサービスでしたが、2013年2月から日本でも有料化され、アドワーズに広告配信しなければGoogle ショッピングに掲載されないようになりました。つまり、クリック課金型広告のアドワーズと一体化したのです。ショッピングと謳っているものの、実体は広告なのです。

C社の前はA社とB社が同じように重複して表示されていました。A社とB社も、アドワーズに広告を出稿しているサイトです。つまり、Google に広告を出稿しているサイトに限って、”おかしな現象”がつづいているのです。ハグにしては、あまりにも長すぎます。4月末からずっとこの状態がつづいているのです。

欧州委員会が指摘したGoogle の”よこしまな試み”と、この”おかしな現象”はホントに関係ないのか。”よこしまな試み”が”おかしな現象”を招いているこのではないのか。そんな穿った見方さえしたくなります。Google において、検索の公平性は担保されているのでしょうか。

しかし、日本では、EUのように、寡占体制の弊害を指摘する声がまったくと言っていいほど出てこないのです。それも不思議でなりません。

SEO関連のブログなども、Googleがどんなサービスをはじめたとかなんとか、どうでもいいような記事ばかりですが、この“おかしな現象“がなにを意味するのか、専門家(?)らしく解析してもらいたいものです。そのほうがよほどSEO に役立つはずです。

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2015.05.31 Sun l ネット・メディア l top ▲