小保方さんの代理人は、明日(4/8)、小保方さんが理研(理化学研究所)の「最終報告」に対する「不服申し立て」を行い、さらに明後日(4/9)、小保方さん自身が大阪市内で記者会見を開くと発表したそうです。

私は、そのニュースを聞いて、ホンマかいなと思いました。小保方さんは、「心身の状態が不安定」で、今日、入院したそうですが、だったらなおさら、どうして記者会見をするのかと思いました。

記者会見などしたら、”私刑ジャーナリズム”の格好の餌食になるのは目に見えています。「言論の自由」の幻想にとらわれて、記者会見で自分の主張を世間に訴えるなんて考えているのなら、それは大きな間違いです。それこそマスコミの罠です。

新潮や文春に優るとも劣らないくらい露骨な”小保方バッシング”をおこなっている朝日新聞は、今日のWEBRONZAでも「STAP細胞と研究不正」というテーマで、はじめから不正ありきの予断と偏見に満ちた特集を組んでいましたが、それは、袴田事件のような冤罪を生み出した報道姿勢とまったく同じと言っていいでしょう。

また今日は、論文の共著者のひとりで、「検証の実施責任者」である理研発生・再生科学総合研究センター(CDB)の丹羽仁史プロジェクトリーダーが記者会見して、論文発表後の2月に3回実験に立ち会い、「目の前でSTAP細胞ができる様子を確認」、STAP細胞の存在を「納得した」と言ってました。

しかし、マスコミの報道は、STAP細胞を確認したことより、「このような事態になったことに深くおわびしたい」と謝罪したことのほうに主眼が置かれているのでした。丹羽氏は、騒動の当初は「根幹は揺るがない」と小保方氏を擁護していたのです。今日の会見でも、訂正論文を出した3月9日の時点でも「正しい」と判断していたと言ってました。しかし、「その後新たな疑義が出たため撤回に同意」し、STAP細胞は「仮説の一つ」にすぎないと見解が変わったと言うのです。つまり、見解が変わったのは、実験の場ではなく、論文がどうのという実験の外においてなのです。そこには抗いたい「空気」がはたらいたからではないかと、私はうがった見方をしたくなりました。

このSTAP細胞の問題は、本来科学的な論争だったはずです。それがマスコミによって佐村河内守氏の問題と同じレベルで扱われ、理研をはじめ専門家たちも(派閥争いや自己保身のために)矮小化の流れに乗ったというのが実情でしょう。その意味では、理研の責任はきわめて重大だと言わねばなりません。

いづれにしても、今の状況では、記者会見してもいいように晒し者にされ、「疑惑晴れず」「いっそう疑惑深まる」「肝心な点をぼかす」とかなんとか言いがかりをつけられるのがオチでしょう。安倍首相のウソには何も言えず、権力をもたない私人には、それこそ「悪意」をもってあることないこと書きまくるのが、新潮や文春や、そして朝日などの”私刑ジャーナリズム”です。そんな”マスゴミ”に「自分のことば」が通じるわけがないのです。どうしてそれがわからないのかと思います。
2014.04.07 Mon l 社会・時事 l top ▲